居住用不動産売買・仲介
人生最大のお買い物と言われるお家の購入。お客様が後悔しないために市場に出回る情報をたっぷりお届けし、将来を見据えた提案をいたします。住宅ローンの取次や決済業務、お引渡し、アフターサービスのご相談ももちろん承ります。
不動産価値を最大化してつなぐ。MAXIMIZE & CONNECT
NEWS
- 2023.5.10
事務所を移転いたしました。
なお今回の移転に伴う電話・FAXの番号変更はございません。
【移転先】
〒151-0064
東京都渋谷区上原1-18-4
BUSINESS
4つの領域で不動産の価値最大化を追求。
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REAL ESTATE FOR RESIDENTIAL
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REAL ESTATE FOR RENT
賃貸不動産管理・仲介
オーナー様から居住用賃貸物件をお預かりし、賃貸入居を希望する皆様へ物件をご紹介するお手伝いをいたします。賃貸市場に適正な物件の流通をめざし、オーナー様にも入居者様にも喜ばれるサービスを提供いたします。
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REAL ESTATE FOR INVESTMENT
投資用不動産売買・仲介
投資用不動産で資産を増やす、投資用不動産の出口戦略を考えるお手伝いをいたします。日本市場において古くから生業として存在する根強く力強い不動産運用で、利益を最大限に追求してオーナー様にお届けいたします。
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REAL ESTATE CONSULTING
不動産コンサルティング法人向け・個人向け
多くの優秀な人財を抱える法人様でも、時に安定した経営が困難であれば、不動産専門業者との連携を強化すれば、多くのお客様と出会える機会も増えるはずです。個人の皆様にとっても保有不動産の運用を安心してお任せいただけます。
PHILOSOPHY
すべてのステークホルダーに最大の利益を。
売る人、買う人、貸す人、借りる人。不動産の価値は、それぞれの立場で変わってきます。価値のある不動産とはどういうものなのか・・・。
私たちの強みは、それぞれのニーズをピンポイントでマッチさせること。幅広い情報網と独自のコネクションを駆使して、経験豊富なスタッフが不動産の価値を最大化するマネジメントを徹底。
すべてのステークホルダーにとって利益を生み出す不動産価値をつなぎます。
OUTLINE
| 商号 | 株式会社プロスパー |
|---|---|
| 住所 | 〒151-0064 東京都渋谷区上原1-18-4 |
| 設立 | 2009年3月3日 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 事業内容 | 不動産の仲介、売買、賃貸管理 |
| TEL | 03-6416-0883 |
| FAX | 03-6416-0851 |
| info@prosper.in.net | |
| 代表者 | 杉田 茂樹 |
| 免許番号 | 東京都知事免許（3）第92653号 |
| 所属団体 | (公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 |
| 保証協会 | (公社)全国宅地建物取引業保証協会 |
MAP
PRIVACY POLICY
【プライバシーポリシー】 個人情報の取扱いについて
当社は、個人情報を以下の目的で利用させて頂きます。
- １ 不動産の売買契約又は賃貸借契約の相手方を探索すること、売買、賃貸借、仲介、管理等に関する契約（連帯保証契約を含む）を締結すること及び契約に基づく役務を提供すること
- ２ 不動産の売買、賃貸借、仲介、管理等に関する情報を提供すること
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３
１，２の目的を達成するために必要な範囲で、契約の相手方及び売買・賃貸借希望者、他の宅地建物取引業者、指定流通機構、物件情報を書面又はインターネットで提供する者・団体・広告会社、融資に関わる金融機関、登記・評価等に関わる司法書士・不動産鑑定士その他専門家、提携損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社又はお客様の同意を得た第三者に対して提供すること
なお、契約の相手方探索のために指定流通機構に対して物件情報を提供する場合及び指定流通機構に登録されている物件についてご契約される場合には、個人情報等を次のとおり利用致します。
（1）契約が成立した場合には、その年月日、成約価格等を指定流通機構に通知致します。
（2）指定流通機構は、物件情報及び成約情報（成約情報は、売主様・買主様・貸主様・借主様の氏名を含まず、物件の概要・契約年月日・成約価格などの情報で構成されています）を指定流通機構の会員たる宅地建物取引業者や公的な団体に電子データや紙媒体で提供することなどの宅地建物取引業法に規定された指定流通機構の業務のために利用致します。 - ４ 上記１及び２の役務、情報を提供するために郵便物、電話、電子メール等により連絡すること
- ５ お客様からのお問い合わせに応じるため及び４の目的を達成するために必要に応じて保管すること
- ６ 宅地建物取引業法第49条に基づく帳簿として及びその資料として保管すること
-
７
不動産の売買、賃貸借等に関する価格査定を行うこと
なお、価格査定に用いた成約情報につきましては、宅地建物取引業法第34条の２第２項に規定する「意見の根拠」として仲介の依頼者に提供することがあります。 - ８ 市場動向分析を行うこと